オンライン英会話活用術
オンライン英会話はどれも同じ？
はい、ほぼ同じです。
詳細の違いはありますが、気にするほどではないです。
退会、入会も簡単なので複数試してみてもよいかもしれません。
私がそうしました。
私は無料レッスンを複数体験し、有償での入会をしました。
それ以前は、GABAやベルリッツのリアルな駅前のOne On One形式での学習をしていました。
スクール形式と比べてはるかにリーズナブル。スクール形式の場合、1コース、半年程度で30万円ほどかかりましたので、月数千円～のオンラインスクールは魅力的でした。
また、スケジュールの利便性、夜間でも待ち時間なく、指定時間にPCを立ち上げれば受講可能なところは言うまでもなく大きな利便性があります。
リアルなスクールはかなり生き残りが厳しくなってくるでしょうね。
話がそれましたが、約３年前からオンライン英会話への入会を行い、DMM、レアジョブ、産経英会話、ネイティブキャンプなどを試し入会しました。
講師の数、フィリピン講師だけでなくEU系の講師もいたこと、テキストの質と量、そして価格の安さ、などから、半年程度続けたのがDMM、その後にレアジョブも同期間続けました。
DMMを退会した理由は、度重なるちょっとづつの値上げでなんか嫌だなと感じたことからです。
サービス内容は満足していました。
レアジョブも同価格でしたが、当時最も早くこの形態のサービスを始めた会社で勢いのあるベンチャーでしたので、どんなものかと入会してみました。
やはり半年程度続け、最終的には産経英会話に落ち着きました。
理由はその時に価格比較して、1日、1レッスン25分の月額が一番安かったからです。
複数社入会してみて、英語のスキルを上げるサービスとしての効果は大差なしとみています。
この時、この手のサービスが乱立し講師奪い合いから賃上げ、そしてユーザーへの課金増がありその頻度がおおくなってきたことがありました。
実際にフィリピンの講師の中でも少しでも単価の高いところを探して移籍することも多かったようです。
別のオンラインスクールで教えてもらっていた講師が、違うオンラインスクールと契約した際に以前の講師が移ってきていたということも幾度かありました。
こうしたことからメインのフィリピン系講師のレベルは人によって差はありますが、講師の多くも自宅からレッスンを行うため自由度が高く、会社によって大きな差はないと思っています。
テキストに関しても、他社のテキストがWEB経由で公開されていますので、必ずその会社のテキストを使う必要もないため、教材の差も実質ありません。
レアジョブも同価格でしたが、たぶん最も早くこの形態のサービスを始めた会社でしたので、どんなものかと入会してみました。
やはり半年程度続け、産経英会話に落ち着きました。
理由はその時に価格比較して、1日、1レッスン25分の月額が一番安かったからです。
複数社入会してみて、英語のスキルを上げるサービスとしてはどれも大差ありません。
どのような人に向いている？
英会話初心者、中級者の方です。
強力にお勧めできます。
学習方法は？
とにかく毎日やることです。
1レッスンだけでも構いません。続けることが大事です。
テキストはその会社のものをある程度使用したら、他社のものをURLを講師に指定して使わせてもらいましょう。
講師に良い題材はないか？と聞いてみてもいいです。
いろいろな生徒に相対しているので、この会社のこのテキストを使いましょうと教えてくれます。
私の場合も英語学習期間は長いですが、この毎日会話し読解を行うことで実力は1年毎で飛躍的にあがっていることを実感します。
会話は全く問題なく、自信をもってできるようになりました。
韓国をホワイト国から除外する政令案
「輸出貿易管理令の一部を改正する政令案」の影響に関して
（↑韓国をホワイト国から除外する政令案の正式名称）
今月１日に菅官房長官が発表し盛んにニュースになっている韓国をホワイト国指定から外し主に３品目の規制を強化するという件ですが、これの具体的な影響については、韓国の半導体事業をターゲットにしたものと言えます。
企業名でいうと、サムソン電子、SKハイニクスの2社に多大な影響があります。
韓国全体の株式の時価総額の25％を占める2大半導体企業です。またこの2社で世界の半導体市場のこれまた25％のシェアを持っています。
そして、方針として規制の発表された3品目、フッ化ポリイミド、レジスト（感光材）、エッチングガス（フッ化水素）については日本が世界シェアの80％を持つというほぼ世界市場を独占しているといっていいものです。
半導体製造に必須の素材であり諸外国の企業が数年かかっても追いつけないほどの品質の差がある分野です。
韓国の半導体出荷の在庫分は２ケ月程の分量しかないといわれており、他では代替のきかない、この素材の日本からの輸出が滞ると韓国全体の時価総額の４分の一を占める企業ですので韓国としては死活問題になるのは明らかです。
ここを狙った日本政府の戦略はかなり思い切ったものと言えます。
さて本ブログでは、改めて何がおきているのかそのポイントと、敢えて他の輸出部材にどういった影響があるのか、ホワイト国指定とそうでない場合はどういった違いがあるのかを纏めてみました。
経済産業省の通達の概要
１、内容
２、実施の理由
- 日韓の信頼関係が著しく損なわれたことと発表
- →本質的には徴用工問題への行動を促すための措置といわれる
３、作業及びコスト面での考察（参考：政府の立場での見解）
４、想定される実施までのスケジュール
- 2019年7月1日約１ケ月間パブリックコメントを募集（決定事項）
- 上記を勘案のうえで、交付は早くて2019年8月1日（木）頃（想定）
- 執行は交付の21日後からなので早くて2019年8月22日(木)頃（想定）
- (改正案なので破棄される可能性や日程も前後する可能性があります)
5、ホワイト国とは（条件と定義）
- 日本と同じ様に輸出のコントロール（キャッチオール規制を導入）しており世界の平和を脅かす貨物を出さないことを徹底している国々のこと。
- それぞれが輸出管理を徹底しているので、日本でも必要最小限の規制にとどめることができる
- リスト規制（軍事関連品）された輸出品以外のもの（キャッチオール規制品）について迂回輸出がないかの確認のみで通関できる
- ※他に非ホワイト国、懸念国、武器輸出国などの呼称がある
６、まとめ
７、考察
- 実際の影響範囲としては、必要に応じて、現地法人調査、確認や、輸入者との電話等のやりとりなどと記載されている。
- このため税関通過に至る遅延などがこれまでより時間（納期）がかかることが可能性として考えられるが、政府が指定している３品目で十分に日本政府の思惑は達成される。
- その他キャッチオール規制の対象とはなっている製品は多いものの、あくまで今回の対象は有機ELに使うフッ化ポリイミドなど3品目と明記されており、どこまでその他を厳格に行うかは不明だが意味がないと思われる。
- ほとんどの国はホワイト国の指定外でもあり、その他製品の流通はさほど他国の場合と変わらない、ただし現時点では前述の２企業への多大な影響があることは間違いなく、また韓国国家経済への大打撃になり兼ねない問題である。
- 上記以外の企業及び韓国向け輸出製品については直接的な影響は少ないと考えている
